企業のマーケティング担当の方へ こんなカンファレンスがあるのは信じられますか？
・218社の、従業員1,000名以上の大手人事部門のリードを納品
・役員や本部長、部長157名の決裁者リードを納品
・501名全ての申込者のリードを翌日に納品
・97.4％のリードが人事部門のエンドユーザー
56.6%の申込企業の従業員規模が1,000名以上
働き方改革時代の人事戦略カンファレンスの
協賛実績
これまで170社が協賛
申込者の所属企業一覧
前回2026年7月開催時にリード情報としてご提供したもの
- 株式会社丸山製作所
- TDCフューテック株式会社
- 株式会社島精機製作所
- 住友化学株式会社
- 三菱製鋼株式会社
- 株式会社ホテイフーズコーポレーション
- 山下医科器械株式会社
- 三菱ガス化学株式会社
- TOTO株式会社
- ダイキン工業株式会社
- トヨタファイナンス株式会社
- 北港運輸株式会社
- 株式会社MORESCO
- リンナイ株式会社
- 株式会社日立ソリューションズ西日本
- 株式会社中央倉庫
- 株式会社千疋屋総本店
- 株式会社ムサシ
- CBグループマネジメント株式会社
- ソニー生命保険株式会社
- 大和紡績株式会社
- 株式会社イノアックコーポレーション
- ALSOK株式会社
- 株式会社ロッテホールディングス
- 大王製紙株式会社
- 株式会社タカラレーベン
- マーシュジャパン株式会社
- 株式会社IHIプラント
- 株式会社奥村組
- ノリタケ株式会社
- 大日本印刷株式会社
- 株式会社村田製作所
- 株式会社中電工
- 株式会社しまむら
- 株式会社ＮＩＰＰＯ
- カゴメ株式会社
- ケミ・コム・ジャパン株式会社
- 西松建設株式会社
- 株式会社パイロットコーポレーション
- 日本プラスト株式会社
- 株式会社ジーテクト
- 株式会社サンクル
- 桃栄金属工業株式会社
- 山洋電気株式会社
- 株式会社QTnet
- 金属技研株式会社
- 岡谷鋼機株式会社
- 大英産業株式会社
- アビリオ債権回収株式会社
- 株式会社あじかん
- 株式会社ミツバ
- 日総工産株式会社
- 株式会社ロッテ
- イオンフィナンシャルサービス株式会社
- 株式会社BREXA Holdings
- 太陽化学株式会社
- NTTドコモビジネス株式会社
- 大東建託株式会社
- 日清製粉株式会社
- コタ株式会社
- 株式会社小松製作所
- 株式会社栗原医療器械店
- 株式会社EpoCh
- ダイコク電機株式会社
- 一般財団法人JCCP国際石油・ガス・持続可能エネルギー協力機関
- ウシオ電機株式会社
- 株式会社ミクニ
- 株式会社ウィザス
- ＡＧＳ株式会社
- 双葉電子工業株式会社
- 朝日放送テレビ株式会社
- 防衛省
- 株式会社T&K TOKA
- 森永製菓株式会社
- 株式会社クボタ
- 小松ウオール工業株式会社
- 株式会社パナソニック共済会
- フジテック株式会社
- 株式会社コパ・コーポレーション
- 株式会社ヤマウラ
- 山田コンサルティンググループ株式会社
- キーウェアソリューションズ株式会社
- 株式会社ビー・エム・エル
- 豊通保険パートナーズ株式会社
- 株式会社プロテリアル
- コベルコシステム株式会社
- デンカエラストリューション株式会社
- 株式会社ホリゾン
- 株式会社大京穴吹建設
- 株式会社駒井ハルテック
- プルデンシャル生命保険株式会社
- 株式会社不二家
- パナソニック ハウジングソリューションズ株式会社
- 株式会社ヤクルト本社
- CAPS株式会社
- 農業協同組合
- 全国農業協同組合連合会
- 三菱重工エンジン＆ターボチャージャ株式会社
- 住友金属鉱山株式会社
- 伊藤忠テクノソリューションズ株式会社
- 株式会社セルシード
- マルサンアイ株式会社
- NPO法人テクノメイトコープ
- 株式会社ユニリタ
- 株式会社ヤマザワ
- 株式会社ライフコーポレーション
- ミツイワ株式会社
- 愛三工業株式会社
- 株式会社エンプラス
- フタバ産業株式会社
- 株式会社進和
- ベルトラ株式会社
- シマダヤ株式会社
- 大同信号株式会社
- ナミックス株式会社
- 株式会社野村総合研究所
- AZ-COM丸和ホールディングス株式会社
- 住友商事マシネックス株式会社
- サンケン電気株式会社
- 株式会社ジェイテクト
- 株式会社オーシャンシステム
- 明治ホールディングス株式会社
- 互応化学工業株式会社
- JSR株式会社
- 株式会社神戸製鋼所
- 大同生命保険株式会社
- ＤＣＭ株式会社
- アルプスアルパイン株式会社
- 有限会社シー・サポートセンター
- 株式会社北川鉄工所
- 株式会社ヨドコウ
- メビウスパッケージング株式会社
- 株式会社図研
- 株式会社香川銀行
- 株式会社サンセイランディック
- 株式会社明電舎
- 株式会社日本政策金融公庫
- 株式会社RSテクノロジーズ
- 株式会社アイシン
- 須賀工業株式会社
- アップコン株式会社
- AIG損害保険株式会社
- 株式会社KTグループ
- 株式会社メディテール
- パーソルテンプスタッフ株式会社
- マーレエンジンコンポーネンツジャパン株式会社
- バンドー化学株式会社
- 東亞合成株式会社
- 株式会社ピラミッドフィルム
- 東京応化工業株式会社
- 株式会社エイチームホールディングス
- 株式会社QLSホールディングス
- 日東紡績株式会社
- 松井証券株式会社
- 株式会社アイセロ
- 東テク株式会社
- ブラザーリビングサービス株式会社
- 朝日生命保険相互会社
- 株式会社長谷工コーポレーション
- 北海道石油共同備蓄株式会社
- 米山電気株式会社
- 株式会社静岡新聞社
- 株式会社かんぽ生命保険
- 三井ダイレクト損害保険株式会社
- 大正製薬株式会社
- JFEスチール株式会社
- アフラック生命保険株式会社
- 株式会社大和総研
- リコージャパン株式会社
- 長瀬ビジネスエキスパート株式会社
- 円谷フィールズホールディングス株式会社
- 株式会社AOKIホールディングス
- 三井住友海上プライマリー生命保険株式会社
- 三愛オブリ株式会社
- スタンレー電気株式会社
- 三洋貿易株式会社
- シオノギテクノアドバンスリサーチ株式会社
- 前澤工業株式会社
- 住友精密工業株式会社
- 株式会社ジェイエイシーリクルートメント
- 株式会社レスター
- パラマウントベッド株式会社
- 日本生命保険相互会社
- I-PEX株式会社
- 東京インキ株式会社
- カナデビア株式会社
- NTT東日本株式会社
- 株式会社大塚製薬工場
- 労働組合エスポワールはなまる
- 株式会社パスコ
- ダイハツ工業株式会社
- アズビル株式会社
- 株式会社Kirala
- PT. IPC
- JCOM株式会社
- 西武鉄道株式会社
- One人事株式会社
- 株式会社パイオラックス
- 株式会社サンマルクホールディングス
- メタウォーター株式会社
- 株式会社荏原フィールドテック
- クオリカ株式会社
- 株式会社ヒューマンプロデュース・ジャパン
- 三菱UFJニコス株式会社
- 株式会社和光
- 日立建機株式会社
- 株式会社電通コーポレートワン
- みらいコンサルティンググループ
- 富士フイルムサービスクリエイティブ株式会社
- Work-Books／西澤社労士事務所
- 静岡放送株式会社
- 株式会社YE DIGITAL
- 昭栄薬品株式会社
- 株式会社エクセディ
- 株式会社アグレックス
- エアロトヨタ株式会社
- 株式会社IJTT
- 多摩大学大学院
- 東和薬品株式会社
- ミクロン精密株式会社
- 株式会社栃木銀行
- 石光商事株式会社
- 株式会社阪急阪神百貨店
- 株式会社ボランチ
- アストモスエネルギー株式会社
- フジッコ株式会社
- ワークデイ株式会社
- 株式会社ヤマト製作所
- 株式会社EVC
- 株式会社ベネッセコーポレーション
- 株式会社iCARE
- 株式会社クラレ
- 昭和産業株式会社
- パナソニックインダストリー株式会社
- ブラザー工業株式会社
- 日本アイ・ビー・エム株式会社
- 富士フイルムホールディングス株式会社
- 株式会社プロフェッショナルネットワーク
- NTTドコモビジネスエンジニアリング株式会社
- 東海エレクトロニクス株式会社
- 株式会社SCREENセミコンダクターソリューションズ
- 静岡ガス株式会社
- 花王株式会社
- いろはホームケアクリニック
- 株式会社南海エクスプレス
- 株式会社ブリヂストン
- 株式会社日本取引所グループ
- 株式会社不二越
- ジャパンマリンユナイテッド株式会社
- 株式会社朝日広告社
- 農中信託銀行株式会社
- オイシックス・ラ・大地株式会社
- 株式会社良品計画
- 東海理化Smart Craft株式会社
- 株式会社Honda・GS Yuasa EV Battery R＆D
- 株式会社トーアミ
- 太陽誘電株式会社
- 富士通フロンテック株式会社
- 株式会社クイック
- 株式会社大林組
- 住友生命保険相互会社
- 株式会社アイネット
- 株式会社ハイレックスコーポレーション
- 株式会社オーハシテクニカ
- 日本化薬株式会社
- 谷口運送株式会社
- 株式会社ゆうちょ銀行
- 応用地質株式会社
- 東急不動産ホールディングス株式会社
- 株式会社朝日新聞社
- サンデン株式会社
- 一正蒲鉾株式会社
- JFEシステムズ株式会社
- テイ・エステック株式会社
- 共栄火災海上保険株式会社
- 日産自動車株式会社
- アサヒグループジャパン株式会社
- 株式会社大垣共立銀行
- 株式会社ブルボン
- 株式会社島津製作所
- B-Rサーティワンアイスクリーム株式会社
- SocioFuture株式会社
- 株式会社ニップン
- 積水化学工業株式会社
- 株式会社プロネクサス
- 株式会社ベルタ
- 富国生命保険相互会社
- 株式会社明治
- 株式会社Honda・GS Yuasa EV Battery R&D
- 株式会社パワーエックス
- 新電元工業株式会社
- 萩原電気ホールディングス株式会社
- トヨタ自動車株式会社
- セントラル警備保障株式会社
- 株式会社ヨコオ
- Treat Plan （社労士事務所／トリート プラン）
- スターゼン株式会社
- 株式会社TOKAIコミュニケーションズ
- 日本製鉄株式会社
- 株式会社メディパルホールディングス
- 株式会社ＱＵＩＣＫ
- 株式会社WDL
- 株式会社人材情報センター
- 富士紡ホールディングス株式会社
- 株式会社ミックウェア
- ビジネス・デザイン・コンサルティング株式会社
- 株式会社ハチバン
- 日東工業株式会社
- リケンNPR株式会社
- 住友ゴム工業株式会社
- 株式会社シャルレ
- スペラファーマ株式会社
- ゼオンケミカルズ米沢株式会社
- 株式会社メディカルネット
- 株式会社EPファーマライン
- 三井住友トラスト・パナソニックファイナンス株式会社
- 公益社団法人相模原・町田大学地域コンソーシアム
- 株式会社Works Human Intelligence
- 株式会社早稲田大学アカデミックソリューション
- 株式会社プラップジャパン
- 株式会社TBK
- 亀田製菓株式会社
- 株式会社ケー・エフ・シー
- 株式会社ウィルプロジェクト
- 立教大学
- トランコム株式会社
- フリーランス
- プラス株式会社
- ギルドワークス株式会社
- 中外炉工業株式会社
- 人が育つ会社研究所
- YKK AP株式会社
- クラスタ―株式会社
- AVITA株式会社
- オンサイト株式会社
- 株式会社ファミリーマート
- リズム株式会社
- セイコーエプソン株式会社
- KLab株式会社
- クルル株式会社
- 本田技研工業株式会社
- 株式会社トゥービーソフトジャパン
- パーソルホールディングス株式会社
- 株式会社エクスペリエンスD
- 株式会社日産フィナンシャルサービス
- 中越鉄工株式会社
- エッセンス株式会社
- 株式会社シマノ
- goFLUENT株式会社
- 株式会社ヒラノテクシード
- 三菱鉛筆東京販売株式会社
- 株式会社みずほフィナンシャルグループ
- 矢崎部品株式会社
- 株式会社ターニングポイント
- 株式会社産労総合研究所
- パナソニックハウジングソリューションズ株式会社
- 株式会社セブン＆アイ・ホールディングス
- 三谷産業株式会社
- 医療法人社団山本記念会
- メディキット株式会社
- 株式会社ディベロップメントコンサルティングオフィス
- NTTドコモソリューションズ株式会社
- ADP Japan合同会社
- 公益社団法人日本港湾協会
- 株式会社ジェイアイエヌ
- JFE商事株式会社
- 株式会社パーソル総合研究所
- 株式会社大成互助センター
- 三菱電線工業株式会社
- 株式会社みらいワークス
- 住友ベークライト株式会社
- 公益財団法人21世紀職業財団
- 公益財団法人笹川平和財団
- 一般社団法人新医療領域実装研究会
- スズキ株式会社
- オーウエル株式会社
- 株式会社SBSプロモーション
- セメダイン株式会社
- カバヤ食品株式会社
- エナジーウィズ株式会社
- 東レ株式会社
- 株式会社山陰合同銀行
こんなお悩みを解決
オンラインカンファレンスって反応が悪いんでしょ？
いいえ、そんなことありません
弊社は大手人事部門に絞って集客しているため、極めて高い参加率・反応率を得ており、多くの協賛企業にご満足いただいております。
実際の数字をご覧ください。
実際の申込者データ※2026年7月開催時のもの
参加者が人事総務部のエンドユーザー97.4%
- 人事総務部のエンドユーザー : 488名（97.4%）
- サービスプロバイダー : 13名（2.6%）
申込企業の56.6%が1,000名以上の企業規模
- 5,000人以上 : 123社（31.9%）
- 1,000～5,000人 : 95社（24.7%）
- 500～1,000人 : 52社（13.5%）
- 500人未満 :105社（27.3%）
- 不明 : 10社（2.6%）
申込者の57.2%が課長以上
- 部⾧以上 : 157名（31.3%）
- 課⾧以上 : 130名（25.9%）
- 係長以上 : 72名（14.4%）
- 担当者 : 129名（25.7%）
- サービスプロバイダー : 13名（2.6%）
アンケート回答率が50.6%
- 協賛講演視聴者172名のうち87名が回答（50.6%）
- 無回答 : 49.4%
基調講演から協賛講演への 遷移率が76.4%
- 基調講演視聴者225名のうち、172名が引き続き協賛講演を視聴（76.4%）
- 非遷移 : 23.6%
現在協賛企業を募集中のオンラインカンファレンス
働き方改革時代の人事戦略カンファレンス2026秋
- 基調講演
- 株式会社学研ホールディングス 株式会社良品計画 千代田化工建設株式会社 株式会社明治
- 開催時期
- 2026年10月21日（水） 9:10～17:50
全10枠 → 残り5枠
-
株式会社学研ホールディングス 執行役員 人事戦略室・ダイバーシティ＆インクルージョン室 室長
『試行錯誤の10年から見えた「対話」によるD&I推進』
-
株式会社良品計画 人事部 部長
『経営戦略を加速させる人事戦略』
-
千代田化工建設株式会社 HRO-Cx 兼 人事部長
『社会の“かなえたい”をわたしの“かなえたい”へ。 2,500件超の対話を活かした企業変革と人財育成の連動』
-
株式会社明治 人財開発部 DE&I推進グループ グループ長
『DE&I推進に向けた具体的取組～イノベーションや新たな価値を継続的に創出するmeiji を目指して～』
働き方改革時代の人事戦略カンファレンスに協賛いただくメリット
参加者の質
選りすぐりの大企業の人事部門の担当者の連絡先が400名以上
役職者多数
54.3%が課長以上のお役職で、他のイベントや手法ではアプローチしづらく、貴社営業部門の方々にもお喜びいただけます。
商談化率の高さ
有望な方々に対して貴社のソリューションのポイントをしっかり30分アピールできるため、商談化しやすいです。
アンケートの多さ
講演内容をご覧になった方々の約半数がアンケートに回答するため、どなたからアプローチすべきか優先順位が一目瞭然です。
リスト提供の速さ
カンファレンス翌日には、カンファレンス申込者、カンファレンス参加者、回答したアンケート結果をお渡しします。見込み顧客がホットな内にすぐにアプローチ可能で、商談につながりやすいです。
準備のカンタンさ
カンファレンス当日に向けてご準備いただくのは、講演概要や講演資料、アンケート内容のみ。工数をかけずに大量のリードを効率的に獲得可能です。
講演のカンタンさ
講演当日は、貴社やご自宅からご講演いただく遠隔講演と、弊社の用意した配信会場での講演のいずれかからお選びいただけ、講演担当の方にかかるご負担を軽減しております。
協賛プラン
| 協賛プランA | 協賛プランB | |
| 講演時間 | 30分 | 5分 |
| 貴社専用アンケート | 可能です | 可能です |
| ご提供リード数（想定） | 大手人事部門の エンドユーザー400名 |
大手人事部門の エンドユーザー400名 |
| ご講演形式 | ライブ配信 or 動画配信 | ライブ配信 or 動画配信 |
| リードご提供日 | カンファレンス翌営業日 | カンファレンス翌営業日 |
|
|
|
| 30分間講演で しっかりアピール |
獲得単価を抑えて 一度に大量のリード獲得 |
資料請求・お問い合わせ
よくあるご質問
お申し込みいただいた後は以下のようなステップで進みます。
- 契約書の締結
- ご講演概要やご講演者様の情報のご提出
- 運営事務局から、ご講演に必要な項目についてお知らせ
（随時お申込状況は共有致します） - ご講演当日に向けて事前のリハーサル
- ご講演当日
- リード納品（翌営業日）
- ご請求書の発行
- ご講演概要やご講演者様の情報（フォーマットは事務局から指定いたしますので、それをもとに作成ください）
- カンファレンス当日に利用する、貴社専用のアンケート項目
- ご講演に使用する資料
- Zoomを使用してのオンラインでの配信となります。
- ご講演は、貴社オフィスやご自宅などの遠隔、もしくは弊社の用意した配信会場での配信のいずれかを選択いただくことができます。
- カンファレンス当日のライブ配信も可能ですし、また予め録画したご講演動画を配信することも可能です。お気軽にご相談ください。
- 会社名
- 部署名
- 役職名
- 姓名
- 電話番号
- メールアドレス
- 住所（郵便番号含む）
- 従業員規模
- 当日の参加状況（貴社ご講演に参加されたのか否か、カンファレンス当日に参加したか否か）
が含まれているため、貴社の狙いたい企業・役職・参加状況の方からアプローチ可能です。
【社名】株式会社リバイバル・マネジメント・フォーラム
【設立】2009年9月
【代表者】代表取締役 高久 亮
2009年の設立以来、114回のフォーラム・カンファレンスを開催してまいりました。そこには、参加される皆様の満足度を高めるために、大企業の方々のみをご招待してきました。
最初は「コミュニケーション」の分野から始まり、商品開発、グローバル人材育成、ブランドマネジメント、情報セキュリティ、製造業IoT、働き方改革、DX…と徐々に分野を広げ、延べ38,996名様近い企業のご担当者様にご参加いただきました。
限られた方々のみご招待している為、かなりハイレベルな方々だけがご参加される、他にはない会となっております。
オンライン開催になってからの働き方改革時代の人事戦略カンファレンスの開催実績を御覧ください。
働き方改革時代の人事戦略カンファレンス2026 2026年7月8日開催
【申込者】501名（目標125.3%達成）
【参加者数】314名
【協賛企業】
- 株式会社iCARE
- ビジネス・デザイン・コンサルティング株式会社
- 株式会社ヤプリ
- 株式会社リンクアンドモチベーション
- 株式会社タナベコンサルティング
- 株式会社地球人クラブ
- 株式会社アイ・ラーニング
- 株式会社grament
- goFLUENT株式会社
- 株式会社ログラス
- 株式会社PeopleX
- （順不同）
働き方改革時代の人事戦略カンファレンス2025秋 2025年10月8日開催
【申込者】429名（目標107.3%達成）
【参加者数】280名
【協賛企業】
- note株式会社
- 株式会社LabBase
- クアルトリクス合同会社
- 株式会社リンクアンドモチベーション
- スピークジャパン合同会社
- 株式会社カカクコム
- 株式会社ログラス
- 株式会社カオナビ
- 株式会社ラフール
- 株式会社TalentX
- （順不同）
働き方改革時代の人事戦略カンファレンス2025夏 2025年7月16日開催
【申込者】551名（目標137.8%達成）
【参加者数】329名
【協賛企業】
- 株式会社リンクアンドモチベーション
- テックタッチ株式会社
- note株式会社
- 株式会社チェンジウェーブグループ
- ビジネス・デザイン・コンサルティング株式会社
- 株式会社コンサルティングアソシエイツ
- 株式会社PeopleX
- 株式会社パトスロゴス
- Sansan株式会社
- 株式会社カオナビ
- 株式会社ネオキャリア
- （順不同）
働き方改革時代の人事戦略カンファレンス20252025年2月5日開催
【申込者】535名（目標133.8%達成）
【参加者数】332名
【協賛企業】
- 株式会社SmartHR
- 株式会社ファインド・シー
- note株式会社
- 株式会社ペイロール
- 株式会社ラフール
- 株式会社メタップスホールディングス
- 株式会社カオナビ
- 株式会社RECCOO
- One人事株式会社
- goFLUENT株式会社
- 株式会社ログラス
- （順不同）
働き方改革時代の人事戦略カンファレンス2024秋2024年10月10日開催
【申込者】464名（目標116.0%達成）
【参加者数】280名
【協賛企業】
- note株式会社
- 株式会社ラフール
- 有限会社グローイング
- 共同印刷株式会社
- 株式会社ハピネスプラネット
- 株式会社WizWe
- 株式会社カオナビ
- 株式会社LabBase
- クアルトリクス合同会社
- （順不同）
働き方改革時代の人事戦略カンファレンス20242024年2月14日開催
【申込者】489名（目標122.3%達成）
【参加者数】288名
【協賛企業】
- 株式会社HRBrain
- 株式会社SmartHR
- 株式会社カオナビ
- リクシス／株式会社チェンジウェーブグループ
- サイボウズ株式会社
- One人事株式会社
- クアルトリクス合同会社
- 株式会社プラスアルファ・コンサルティング
- 株式会社マネーフォワード
- note株式会社
- （順不同）
働き方改革時代の人事戦略カンファレンス2023秋2023年10月18日開催
【申込者】546名（目標136.5%達成）
【参加者数】337名
【協賛企業】
- 株式会社SmartHR
- oVice株式会社
- クアルトリクス合同会社
- 株式会社ファインド・シー
- 鈴与シンワート株式会社
- 株式会社HRBrain
- 株式会社マネーフォワード
- カシオヒューマンシステムズ株式会社
- 株式会社カオナビ
- 株式会社リンクアンドモチベーション
- （順不同）
働き方改革時代の人事戦略カンファレンス2023夏2023年7月11日開催
【申込者】539名（目標134.8%達成）
【協賛企業】
- 株式会社リンクアンドモチベーション
- 株式会社チームスピリット
- 株式会社カオナビ
- 株式会社ファインド・シー
- oVice株式会社
- Unipos株式会社
- 株式会社PHONE APPLI
- パーソルプロセス&テクノロジー株式会社
- ビズスタ
- 株式会社SmartHR
- （順不同）
働き方改革時代の人事戦略カンファレンス20232023年2月15日開催
【申込者】480名（目標120.0%達成）
【参加者数】311名
【協賛企業】
- 株式会社リンクアンドモチベーション
- 株式会社SmartHR
- 株式会社カオナビ
- 株式会社リクシス
- 株式会社HRBrain
- 株式会社ビジネス代謝ラボ
- パーソルプロセス＆テクノロジー株式会社
- クアルトリクス合同会社
- メディフォン株式会社
- HiTTO株式会社
- （順不同）
働き方改革時代の人事戦略カンファレンス2022秋2022年10月5日開催
【申込者】506名（目標126.5%達成）
【参加者数】303名
【協賛企業】
- 株式会社カオナビ
- 株式会社チームスピリット
- 株式会社リンクアンドモチベーション
- 株式会社iCARE
- 鈴与シンワート株式会社
- Unipos株式会社
- クアルトリクス合同会社
- 株式会社アクティブ アンド カンパニー
- 株式会社プラスアルファ・コンサルティング
- パーソルプロセス&テクノロジー株式会社
- 株式会社チームスピリット
- （順不同）
働き方改革時代の人事戦略カンファレンス2022夏2022年7月14日開催
【申込者】463名（目標116%達成）
【参加者数】309名
【協賛企業】
- 株式会社リンクアンドモチベーション
- 株式会社SmartHR
- 株式会社アウトソーシングテクノロジー
- 株式会社iCARE
- 株式会社プラスアルファ・コンサルティング
- メディフォン株式会社
- （順不同）
働き方改革時代の人事戦略カンファレンス20222022年2月10日開催
【申込者】485名（目標121%達成）
【参加者数】328名
【協賛企業】
- 株式会社SmartHR
- 株式会社チームスピリット
- 株式会社プラスアルファ・コンサルティング
- インフォテクノスコンサルティング株式会社
- 株式会社リンクアンドモチベーション
- HiTTO株式会社
- 弁護士ドットコム株式会社
- 株式会社カオナビ
- （順不同）
働き方改革時代の人事戦略カンファレンス2021秋2021年10月13日開催
【申込者】436名（目標134%達成）
【参加者数】371名
【協賛企業】
- 株式会社SmartHR
- 株式会社iCARE
- パーソルプロセス＆テクノロジー株式会社
- 株式会社グロービス
- 株式会社リンクアンドモチベーション
- 株式会社ネオキャリア
- 株式会社カオナビ
- Rosic人材マネジメントシステム
- （順不同）
働き方改革時代の人事戦略カンファレンス2021夏2021年07月13日開催
【申込者】468名（目標117%達成）
【参加者数】315名
【協賛企業】
- 株式会社iCARE
- 株式会社 プラスアルファ・コンサルティング
- 株式会社ネオキャリア
- 株式会社カオナビ
- 株式会社チームスピリット
- 株式会社エフアンドエム
- 株式会社ビヨンド
- 株式会社シンクスマイル
- （順不同）
いいえ、そんなことはありません。実際の開催時の参加率は、基調講演に参加された方の81.4%が、そのまま協賛企業のご講演に参加されます。
いいえ、そんなことはありません。過去実績では、30分間の講演の参加者数に対して95.5%もの方々が参加してくださっています。。
大きく3つの要因があると考えております。
- 弊社独自に構築している集客用のハウスリスト
- ターゲットのみを集客するクローズドな集客方法
ハイレベルな方々ばかりが参加されることによる満足度の高さ（参加者の方を対象にしたアンケートでは94.2％の方が「大変満足」「満足」とご回答いただいております）