企業のマーケティング担当の方へ こんなカンファレンスがあるのは信じられますか？
・226社の、従業員1,000名以上の大手人事部門のリードを納品
・役員や本部長、部長145名の決裁者リードを納品
・535名全ての申込者のリードを翌日に納品
・95.7％のリードが人事部門のエンドユーザー
56.6%の申込企業の従業員規模が1,000名以上
働き方改革時代の人事戦略カンファレンスの
協賛実績
これまで137社が協賛
申込者の所属企業一覧
前回2025年2月開催時にリード情報としてご提供したもの
- 株式会社インターネットインフィニティー
- 日総工産株式会社
- 豊通保険パートナーズ株式会社
- ミツイワ株式会社
- 伊藤忠テクノソリューションズ株式会社
- JSR株式会社
- 昭栄薬品株式会社
- 株式会社中電工
- 第一三共株式会社
- 株式会社ジャパン・ビジネス・サービス
- 三菱ガス化学株式会社
- 綜合警備保障株式会社
- 株式会社オリエンタルランド
- 株式会社ホンダコムテック
- 成田国際空港株式会社
- 株式会社タムラ製作所
- 大豊工業株式会社
- 株式会社アマダ
- 北海道旅客鉄道株式会社
- 株式会社NTTデータNJK
- 東急リバブル株式会社
- 石原産業株式会社
- ケミ・コム・ジャパン株式会社
- 富士通フロンテック株式会社
- SCSKサービスウェア株式会社
- 日本乾溜工業株式会社
- モリ工業株式会社
- レック株式会社
- 山田コンサルティンググループ株式会社
- RKB毎日放送株式会社
- 関西ペイント株式会社
- サンワテクノス株式会社
- 株式会社IDAJ
- 株式会社エフ・シー・シー
- いすゞ自動車株式会社
- 臼井国際産業株式会社
- ヤマト運輸株式会社
- 和田興産株式会社
- 福岡県工業技術センター 機械電子研究所
- 株式会社エイムインタービジョン
- 共和レザー株式会社
- 株式会社アイネット
- リンナイ株式会社
- 戸田建設株式会社
- 株式会社ヤクルト本社
- Wilize合同会社
- 萩原電気ホールディングス株式会社
- 田岡播磨ジェネラルサービス株式会社
- スズキ株式会社
- 株式会社ブルボン
- 太陽化学株式会社
- キーウェアソリューションズ株式会社
- セレンディップホールディングス株式会社
- 山下医科器械株式会社
- パナソニックインダストリー株式会社
- 住友電工デバイス・イノベーション株式会社
- ノリタケ株式会社
- 株式会社タクミナ
- 倉敷紡績株式会社
- 双葉電子工業株式会社
- シオノギテクノアドバンスリサーチ株式会社
- JX金属株式会社
- 株式会社NIPPO
- 株式会社学研ホールディングス
- 日東電工株式会社
- 株式会社あじかん
- IHIグループ健康保険組合
- 株式会社図研
- NTTコミュニケーションズ株式会社
- 株式会社ジェイテクト
- 株式会社ロッテ
- オザックス株式会社
- 経団連事業サービス
- 大英産業株式会社
- 株式会社アウトソーシング
- 株式会社三井ハイテック
- 東レ株式会社
- 株式会社八十二銀行
- アビリオ債権回収株式会社
- ビジネス・デザイン・コンサルティング株式会社
- 大和ハウス工業株式会社
- 旭化成建材株式会社
- 株式会社大林組
- 住友精化株式会社
- 株式会社ユニリタ
- H.U.グループホールディングス株式会社
- アールシースタッフ株式会社
- 株式会社日本触媒
- 人が育つ会社研究所
- サンケン電気株式会社
- 株式会社パナソニック共済会
- フジッコ株式会社
- 株式会社スペース
- 株式会社リミックスポイント
- 積水化成品工業株式会社
- アンリツ株式会社
- 東亞合成株式会社
- 株式会社ジンジブ
- 日本生活協同組合連合会
- キヤノンシステムアンドサポート株式会社
- 桃栄金属工業株式会社
- 日本精工株式会社
- 帝人フロンティア株式会社
- 株式会社ミツバ
- 株式会社明治
- 株式会社永島人事コンサルティング
- 椿本興業株式会社
- 株式会社オーシャンシステム
- 株式会社荏原製作所
- パナソニック ソリューションテクノロジー株式会社
- 株式会社日清製粉ウェルナ
- ジブラルタ生命保険株式会社
- 株式会社オークワ
- 京王電鉄株式会社
- 日機装株式会社
- 株式会社サインド
- JBCC株式会社
- 株式会社RYODEN
- 大日本印刷株式会社
- 大日精化工業株式会社
- 個人
- 株式会社クイック
- マーレエンジンコンポーネンツジャパン株式会社
- 株式会社IJTT
- 株式会社コンカー
- 公益財団法人 笹川平和財団
- 新電元工業株式会社
- 大和紡績株式会社
- 株式会社ニッカトー
- 株式会社ヤマザワ
- 住友ベークライト株式会社
- パナソニックコネクト株式会社
- セントラル硝子株式会社
- 株式会社TBK
- 株式会社シュヴァン
- 株式会社AOKIホールディングス
- 全国農業協同組合連合会
- 株式会社ヒューマンプロデュース・ジャパン
- 株式会社ダイヤモンド社
- ヤマハ株式会社
- 日本板硝子株式会社
- 株式会社サンクル
- 株式会社村田製作所
- 富士フイルムホールディングス株式会社
- ナブテスコ株式会社
- 積水樹脂株式会社
- 住友商事マシネックス株式会社
- 旭有機材株式会社
- 銀泉株式会社
- 医療法人南労会 紀和病院
- ダイコク電機株式会社
- 株式会社コーセー
- 株式会社ミクニ
- 愛三工業株式会社
- 神鋼商事株式会社
- エスアイエスホールディングス株式会社
- 三菱製鋼株式会社
- 金属技研株式会社
- シンフォニアテクノロジー株式会社
- 三井住友海上火災保険株式会社
- I-PEX株式会社
- TOMOWELビジネスパートナー株式会社
- 株式会社クボタ
- 株式会社EpoCh
- 株式会社DTS
- 株式会社京三製作所
- 株式会社関西スーパーマーケット
- ヤマザキマザック株式会社
- 株式会社エイチ・ツー・オー食品グループ
- 株式会社YEデジタル
- イジゲングループ株式会社
- 吉川工業株式会社
- 株式会社ロッテホールディングス
- 古野電気株式会社
- 花王株式会社
- 京浜急行電鉄株式会社
- 鈴与株式会社
- 三菱商事パッケージング株式会社
- CAPS株式会社
- ジャパン マリンユナイテッド株式会社
- 久光製薬株式会社
- 株式会社NTTデータ東海
- 株式会社ジャステック
- 株式会社明豊エンタープライズ
- サンコーテクノ株式会社
- サニーライブホールディングス株式会社
- トヨタ車体株式会社
- 日本トムソン株式会社
- リバー株式会社
- 日清製粉労働組合
- 株式会社テレビ朝日
- レカム株式会社
- キユーピー株式会社
- 株式会社フレイムハーツ
- 株式会社オキサイド
- セーラー広告株式会社
- セイコーエプソン株式会社
- TOYO TIRE株式会社
- 太陽石油株式会社
- 不二サッシ株式会社
- シスメックス株式会社
- カゴメ株式会社
- 株式会社ニチレイ
- オークマ株式会社
- 株式会社ホリゾン
- 株式会社カクヤスグループ
- 黒崎播磨株式会社
- 日本工営エナジーソリューションズ株式会社
- はごろもフーズ株式会社
- ヤマハ発動機株式会社
- NTTビジネスソリューションズ株式会社
- 内浜化成株式会社
- 株式会社三菱UFJ銀行
- 横河電機株式会社
- 大塚化学株式会社
- 住友電気工業株式会社
- 日本毛織株式会社
- 株式会社ぐるなび
- 積水化学工業株式会社
- 株式会社メディパルホールディングス
- アルメタックス株式会社
- EQパートナーズ株式会社
- 株式会社property technologies
- 住友重機械工業株式会社
- パナソニック インダストリー株式会社
- 防衛省
- セイコーインスツル株式会社
- 株式会社エフピコ
- 株式会社サニックス
- 株式会社Mizkan J+ Holdings
- 株式会社日清製粉グループ本社
- 長瀬ビジネスエキスパート株式会社
- 月島ホールディングス株式会社
- CLASSIX株式会社
- 東日本旅客鉄道株式会社
- ダイオーエンジニアリング株式会社
- AGS株式会社
- 日本光電工業株式会社
- 三菱重工エンジン&ターボチャージャ株式会社
- NITTOKU株式会社
- 日本タングステン株式会社
- キッコーマン株式会社
- クアルトリクス合同会社
- みらいグローバル人材開発機構株式会社
- 株式会社オーハシテクニカ
- 三井ホーム株式会社
- シン・エナジー株式会社
- パナソニック ハウジングソリューションズ株式会社
- ハリマ化成グループ株式会社
- 株式会社テクノスジャパン
- フリーランス キャリアコンサルタント
- フタバ産業株式会社
- 株式会社キリウ
- 日置電機株式会社
- 株式会社シェイク
- 西南女学院大学
- Indonesia Polymer Compound
- 株式会社ドリームランチャー
- テラスエナジー株式会社
- 西日本電気テック株式会社
- Terry Chan & Associates, Inc.
- 株式会社ジュピターコーポレーション
- アオウル株式会社
- 渡部労務管理事務所
- 未定
- JR東日本ビルテック株式会社
- 小倉クラッチ株式会社
- エムエスティ保険サービス株式会社
- 株式会社くもん出版
- One人事株式会社
- 安川電機
- 安川メカトレック末松九機（株）
- 聖教新聞社
- マーシュジャパン株式会社
- 一般社団法人日本自動車連盟
- 森興産株式会社
- シーオス株式会社
- 阿比野建設
- ＮＰＯ法人自治体改善マネジメント研究会
- 株式会社KYOSO
- 旭化成メディカル株式会社
- ダイハツ工業株式会社
- サインポスト株式会社
- 住友金属鉱山株式会社
- オーミケンシ株式会社
- 株式会社大塚製薬工場
- イオンフィナンシャルサービス
- （株）ソラシドエア
- 株式会社ノーリツ
- （株）パイロットコーポレーション
- マルハニチロ株式会社
- 須賀工業(株)
- 三菱電線工業株式会社
- 因幡電機産業株式会社
- リアル化学株式会社
- 株式会社北川鉄工所
- 日清食品ホールディングス株式会社
- 藤田エンジニアリング株式会社
- 生化学工業株式会社
- 株式会社ニップン
- PHONE APPLI
- 株式会社ソケッツ
- 九州旅客鉄道株式会社
- ロジスティード九州株式会社
- 有限会社のりた調剤
- 理研ビタミン株式会社
- メタウォーター株式会社
- ソニーフィナンシャルグループ株式会社
- 株式会社ウンノハウス
- ジーデップ・アドバンス
- 栃木銀行
- 福山通運株式会社
- 円山コンサルティング事業所
- 株式会社グローバルマネジメント研究所
- TOTO株式会社
- 株式会社明電舎
- タカラスタンダード株式会社
- 三和倉庫株式会社
- マルサンアイ株式会社
- FFG
- 鴻池運輸株式会社
- 株式会社 WDI JAPAN
- 月見学道/自由学道
- 株式会社マイナビ
- アヲハタ株式会社
- 第一生命ホールディングス株式会社
- 中国電力株式会社
- JR九州
- 株式会社Mizkan J plus Holdings
- 株式会社マルハニチロ物流
- 三洋貿易株式会社
- 日本農産工業株式会社
- 野村不動産株式会社
- CKD株式会社
- 東和薬品株式会社
- 株式会社東海理化
- ＣＫＤ株式会社
- 株式会社 合食
- H.U.グループホールディングス
- 東罐興業株式会社
- 株式会社ユニバンス
- 清水建設株式会社
- 株式会社高知銀行
- 株式会社SBSプロモーション
- 日本情報通信株式会社
- シマダヤ株式会社
- 株式会社エクセディ
- （株）WDI JAPAN
- メタウォーター
- サンフロンティア不動産株式会社
- パナソニックオートモーティブシステムズ
- 理想科学工業株式会社
- ダイハツ工業
- 株式会社ＱＵＩＣＫ
- イオンフィナンシャルサービス株式会社
- ブラザー工業株式会社
- せんだんの館
- （一社）愛・南魚沼みらい塾
- 古河電気工業株式会社
- データ同友会
- 株式会社沖縄ファミリーマート
- 株式会社ベイカレント・コンサルティング
- 株式会社イーウェル
- 日本ゼオン株式会社
- goFLUENT株式会社
- 株式会社オープンエイト
- 有限責任監査法人トーマツ
- NTTアドバンステクノロジ
- 株式会社ＹＥデジタル
- クラウドエース株式会社
- コンビ株式会社
- 株式会社ONODERA GROUP
- 株式会社丹青社
- 明豊エンタープライズ
- ㈱クレハ
- 共同印刷株式会社
- 株式会社クリーン開発
- ロシュダイアグノスティックス株式会社
- 株式会社光菱
- 住友理工株式会社
- 株式会社セイロジャパン
- QTnet
- 株式会社QTnet
- 株式会社ＱＴｎｅｔ
- NTTExCパートナー
- 三井住友トラスト・パナソニックファイナンス株式会社
- 東芝デジタルソリューションズ株式会社
- 持田ヘルスケア株式会社
- Ｃ＆Ｃビジネスサービス株式会社
- 環協株式会社
- 川崎重工業株式会社
- 三和ホールディングス株式会社
- Gcomホールディングス株式会社
- シャープディスプレイテクノロジー株式会社
- プレデュオ
- 株式会社 建設技術研究所
- ビズメイツ株式会社
- 九州旅客鉄道㈱
- オリエンタルモーター株式会社
- 東芝デジタルソリューションズ
- 鈴与ホールディングス株式会社
- 株式会社日本旅行・グローバルビジネストラベル
こんなお悩みを解決
オンラインカンファレンスって反応が悪いんでしょ？
いいえ、そんなことありません
弊社は大手人事部門に絞って集客しているため、極めて高い参加率・反応率を得ており、多くの協賛企業にご満足いただいております。
実際の数字をご覧ください。
実際の申込者データ※2025年2月開催時のもの
参加者が人事総務部のエンドユーザー95.7%
- 人事総務部のエンドユーザー : 512名（95.7%）
- サービスプロバイダー : 23名（4.3%）
申込企業の56.6%が1,000名以上の企業規模
- 5,000人以上 : 113社（28.3%）
- 1,000～5,000人 : 113社（28.3%）
- 500～1,000人 : 58社（14.5%）
- 500人未満 :92社（23.0%）
- 不明 : 24社（6.0%）
申込者の55.0%が課長以上
- 部⾧以上 : 145名（27.1%）
- 課⾧以上 : 149名（27.9%）
- 係長以上 : 72名（13.5%）
- 担当者 : 146名（27.3%）
- サービスプロバイダー : 23名（4.3%）
アンケート回答率が45.1%
- 協賛講演視聴者162名のうち73名が回答（45.1%）
- 無回答 : 54.9%
基調講演から協賛講演への 遷移率が81.4%
- 基調講演視聴者226名のうち、184名が引き続き協賛講演を視聴（81.4%）
- 非遷移 : 18.6%
現在協賛企業を募集中のオンラインカンファレンス
働き方改革時代の人事戦略カンファレンス2025夏
- 開催時期
- 2025年7月16日 水曜日 9:20～17：50
全10枠 → 残り7枠
-
日鉄ソリューションズ株式会社 人事本部長
『データで支える”経営課題としての仕事と介護の両立支援”～会社の事業継続に資する支援の在り方とは～』
-
亀田製菓株式会社 総務部 人事チーム マネージャー
『講演内容調整中』
-
ピジョン株式会社 経営戦略本部 人事部 人事労務 グループ マネージャー
『講演内容調整中』
-
キッコーマン株式会社 常務執行役員 CHO 人事部長
『講演内容調整中』
働き方改革時代の人事戦略カンファレンスに協賛いただくメリット
参加者の質
選りすぐりの大企業の人事部門の担当者の連絡先が400名以上
役職者多数
55.0%が課長以上のお役職で、他のイベントや手法ではアプローチしづらく、貴社営業部門の方々にもお喜びいただけます。
商談化率の高さ
有望な方々に対して貴社のソリューションのポイントをしっかり30分アピールできるため、商談化しやすいです。
アンケートの多さ
講演内容をご覧になった方々の約半数がアンケートに回答するため、どなたからアプローチすべきか優先順位が一目瞭然です。
リスト提供の速さ
カンファレンス翌日には、カンファレンス申込者、カンファレンス参加者、回答したアンケート結果をお渡しします。見込み顧客がホットな内にすぐにアプローチ可能で、商談につながりやすいです。
準備のカンタンさ
カンファレンス当日に向けてご準備いただくのは、講演概要や講演資料、アンケート内容のみ。工数をかけずに大量のリードを効率的に獲得可能です。
講演のカンタンさ
講演当日は、貴社やご自宅からご講演いただく遠隔講演と、弊社の用意した配信会場での講演のいずれかからお選びいただけ、講演担当の方にかかるご負担を軽減しております。
協賛プラン
| 協賛プランA | 協賛プランB | |
| 講演時間 | 30分 | 5分 |
| 貴社専用アンケート | 可能です | 可能です |
| ご提供リード数 | 大手人事部門の エンドユーザー400名 |
大手人事部門の エンドユーザー400名 |
| ご講演形式 | ライブ配信 or 動画配信 | ライブ配信 or 動画配信 |
| リードご提供日 | カンファレンス翌営業日 | カンファレンス翌営業日 |
|
|
|
| 30分間講演で しっかりアピール |
獲得単価を抑えて 一度に大量のリード獲得 |
資料請求・お問い合わせ
よくあるご質問
お申し込みいただいた後は以下のようなステップで進みます。
- 契約書の締結
- ご講演概要やご講演者様の情報のご提出
- 運営事務局から、ご講演に必要な項目についてお知らせ
（随時お申込状況は共有致します） - ご講演当日に向けて事前のリハーサル
- ご講演当日
- リード納品（翌営業日）
- ご請求書の発行
- ご講演概要やご講演者様の情報（フォーマットは事務局から指定いたしますので、それをもとに作成ください）
- カンファレンス当日に利用する、貴社専用のアンケート項目
- ご講演に使用する資料
- Zoomを使用してのオンラインでの配信となります。
- ご講演は、貴社オフィスやご自宅などの遠隔、もしくは弊社の用意した配信会場での配信のいずれかを選択いただくことができます。
- カンファレンス当日のライブ配信も可能ですし、また予め録画したご講演動画を配信することも可能です。お気軽にご相談ください。
- 会社名
- 部署名
- 役職名
- 姓名
- 電話番号
- メールアドレス
- 住所（郵便番号含む）
- 従業員規模
- 当日の参加状況（貴社ご講演に参加されたのか否か、カンファレンス当日に参加したか否か）
が含まれているため、貴社の狙いたい企業・役職・参加状況の方からアプローチ可能です。
お約束している申込者数に到達しなかったことは過去一度もございませんが（詳細は後述）、万が一到達しなかった場合は、その分弊社規程に則した金額を割引させていただきます。
原則、開催後のご請求ですので、ご安心いただければと思います。
【社名】株式会社リバイバル・マネジメント・フォーラム
【設立】2009年9月
【代表者】代表取締役 高久 亮
2009年の設立以来、104回のフォーラム・カンファレンスを開催してまいりました。そこには、参加される皆様の満足度を高めるために、大企業の方々のみをご招待してきました。
最初は「コミュニケーション」の分野から始まり、商品開発、グローバル人材育成、ブランドマネジメント、情報セキュリティ、製造業IoT、働き方改革、DX…と徐々に分野を広げ、延べ9,000名様近い企業のご担当者様にご参加いただきました。
限られた方々のみご招待している為、かなりハイレベルな方々だけがご参加される、他にはない会となっております。
オンライン開催になってからの働き方改革時代の人事戦略カンファレンスの開催実績を御覧ください。
働き方改革時代の人事戦略カンファレンス20252025年2月5日開催
【申込者】535名（目標133.8%達成）
【参加者数】332名
【協賛企業】
- 株式会社SmartHR
- 株式会社ファインド・シー
- note株式会社
- 株式会社ペイロール
- 株式会社ラフール
- 株式会社メタップスホールディングス
- 株式会社カオナビ
- 株式会社RECCOO
- One人事株式会社
- goFLUENT株式会社
- 株式会社ログラス
- （順不同）
働き方改革時代の人事戦略カンファレンス2024秋2024年10月10日開催
【申込者】464名（目標116.0%達成）
【参加者数】280名
【協賛企業】
- note株式会社
- 株式会社ラフール
- 有限会社グローイング
- 共同印刷株式会社
- 株式会社ハピネスプラネット
- 株式会社WizWe
- 株式会社カオナビ
- 株式会社LabBase
- クアルトリクス合同会社
- （順不同）
働き方改革時代の人事戦略カンファレンス20242024年2月14日開催
【申込者】489名（目標122.3%達成）
【参加者数】288名
【協賛企業】
- 株式会社HRBrain
- 株式会社SmartHR
- 株式会社カオナビ
- リクシス／株式会社チェンジウェーブグループ
- サイボウズ株式会社
- One人事株式会社
- クアルトリクス合同会社
- 株式会社プラスアルファ・コンサルティング
- 株式会社マネーフォワード
- note株式会社
- （順不同）
働き方改革時代の人事戦略カンファレンス2023秋2023年10月18日開催
【申込者】546名（目標136.5%達成）
【参加者数】337名
【協賛企業】
- 株式会社SmartHR
- oVice株式会社
- クアルトリクス合同会社
- 株式会社ファインド・シー
- 鈴与シンワート株式会社
- 株式会社HRBrain
- 株式会社マネーフォワード
- カシオヒューマンシステムズ株式会社
- 株式会社カオナビ
- 株式会社リンクアンドモチベーション
- （順不同）
働き方改革時代の人事戦略カンファレンス2023夏2023年7月11日開催
【申込者】539名（目標134.8%達成）
【協賛企業】
- 株式会社リンクアンドモチベーション
- 株式会社チームスピリット
- 株式会社カオナビ
- 株式会社ファインド・シー
- oVice株式会社
- Unipos株式会社
- 株式会社PHONE APPLI
- パーソルプロセス&テクノロジー株式会社
- ビズスタ
- 株式会社SmartHR
- （順不同）
働き方改革時代の人事戦略カンファレンス20232023年2月15日開催
【申込者】480名（目標120.0%達成）
【参加者数】311名
【協賛企業】
- 株式会社リンクアンドモチベーション
- 株式会社SmartHR
- 株式会社カオナビ
- 株式会社リクシス
- 株式会社HRBrain
- 株式会社ビジネス代謝ラボ
- パーソルプロセス＆テクノロジー株式会社
- クアルトリクス合同会社
- メディフォン株式会社
- HiTTO株式会社
- （順不同）
働き方改革時代の人事戦略カンファレンス2022秋2022年10月5日開催
【申込者】506名（目標126.5%達成）
【参加者数】303名
【協賛企業】
- 株式会社カオナビ
- 株式会社チームスピリット
- 株式会社リンクアンドモチベーション
- 株式会社iCARE
- 鈴与シンワート株式会社
- Unipos株式会社
- クアルトリクス合同会社
- 株式会社アクティブ アンド カンパニー
- 株式会社プラスアルファ・コンサルティング
- パーソルプロセス&テクノロジー株式会社
- 株式会社チームスピリット
- （順不同）
働き方改革時代の人事戦略カンファレンス2022夏2022年7月14日開催
【申込者】463名（目標116%達成）
【参加者数】309名
【協賛企業】
- 株式会社リンクアンドモチベーション
- 株式会社SmartHR
- 株式会社アウトソーシングテクノロジー
- 株式会社iCARE
- 株式会社プラスアルファ・コンサルティング
- メディフォン株式会社
- （順不同）
働き方改革時代の人事戦略カンファレンス20222022年2月10日開催
【申込者】485名（目標121%達成）
【参加者数】328名
【協賛企業】
- 株式会社SmartHR
- 株式会社チームスピリット
- 株式会社プラスアルファ・コンサルティング
- インフォテクノスコンサルティング株式会社
- 株式会社リンクアンドモチベーション
- HiTTO株式会社
- 弁護士ドットコム株式会社
- 株式会社カオナビ
- （順不同）
働き方改革時代の人事戦略カンファレンス2021秋2021年10月13日開催
【申込者】436名（目標134%達成）
【参加者数】371名
【協賛企業】
- 株式会社SmartHR
- 株式会社iCARE
- パーソルプロセス＆テクノロジー株式会社
- 株式会社グロービス
- 株式会社リンクアンドモチベーション
- 株式会社ネオキャリア
- 株式会社カオナビ
- Rosic人材マネジメントシステム
- （順不同）
働き方改革時代の人事戦略カンファレンス2021夏2021年07月13日開催
【申込者】468名（目標117%達成）
【参加者数】315名
【協賛企業】
- 株式会社iCARE
- 株式会社 プラスアルファ・コンサルティング
- 株式会社ネオキャリア
- 株式会社カオナビ
- 株式会社チームスピリット
- 株式会社エフアンドエム
- 株式会社ビヨンド
- 株式会社シンクスマイル
- （順不同）
いいえ、そんなことはありません。実際の開催時の参加率は、基調講演に参加された方の81.4%が、そのまま協賛企業のご講演に参加されます。
いいえ、そんなことはありません。過去実績では、30分間の講演の参加者数に対して95.5%もの方々が参加してくださっています。。
大きく3つの要因があると考えております。
- 弊社独自に構築している集客用のハウスリスト
- ターゲットのみを集客するクローズドな集客方法
ハイレベルな方々ばかりが参加されることによる満足度の高さ（参加者の方を対象にしたアンケートでは94.2％の方が「大変満足」「満足」とご回答いただいております）